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  • 【社会人におすすめの資格15選】資格選びの4つのポイントとは?
    公開日 2021年08月20日
    更新日 2021年08月24日

    資格はキャリアアップや転職に役立つと言われています。具体的にどんな資格を取得すべきなのか知りたい方も多いのではないのでしょうか。
    この記事では、資格を選ぶ際に確認すべきことを解説したうえで、社会人におすすめの資格15選と社会人が資格を取得するメリットについて紹介します

    この記事のライター
    QEEE編集部

    社会人でも取りやすい資格はある?

    社会人にとって資格取得は簡単なことではありません。

    仕事以外の時間や休日でも、趣味や家事、家族や友人との時間も必要で、資格取得のための勉強時間を確保するのは難しいでしょう。
    さらに、取りやすい資格なら何でも良いわけではありません。「取りやすさと有用性の両立」が重要です。資格について理解し、しっかりと計画を立てることで、社会人として仕事をしながらでも資格取得は実現できます。

    取得する資格を選ぶ際に確認すべきこと

    ここからは、社会人が資格を選ぶ際に確認すべきことを4つ紹介します。

    社会人が資格を取る場合、普段通りに働きながら勉強時間を確保して合格を目指す必要があります。取得までに必要な学習時間や資格要件と、取得によって得られるもののバランスを意識しましょう。

    費やした時間や受験料を無駄にしないためにも、次の4点を確認しておくようにしましょう。

    • 資格の種類
    • 実務経験の要否
    • 通学の要否
    • 難易度

    資格の種類

    一般に「資格」と呼ばれるものは、国家資格と民間資格(検定)に分類できます。
    最適な資格を選んで取得するためにも、各分類の特徴や違いを理解しておき、検討している資格の種類を確認することが必要です。

    国家資格と民間資格

    国家資格とは国の法律に基づいて、各種分野における個人の能力、知識が判定され、特定の職業に従事すると証明される資格(※)」です。

    例えば「保育士」は児童福祉法、「介護福祉士」は社会福祉士及び介護福祉士法というように、それぞれ定められている法律があります。国家資格の試験は、国または各法律に定められた団体によって行われます。
    さらに国家資格は、「業務独占資格」「名称独占資格」「設置義務資格(必置資格)」「技能検定」という役割に分類できます。

    対して民間資格とは、主催者が任意の基準で定めた資格で、中には趣味向けの資格もあります。国家資格に比較して取得価値が低いと言われ、取得してもキャリアアップや転職に生かせない場合もあるため注意が必要です。

    民間資格にも省庁の後援を受けたもの(公的資格)や国家資格がない業界の資格など、一定の地位や知名度を獲得しているものもあります。キャリアに活かすのであればそうした資格を選ぶのが良いでしょう。

    ※出典:国家資格の概要について|文部科学省

    業務独占資格とは

    有資格者にしかできない高度な業務を独占的に行うことができる資格を「業務独占資格」と言います。医師や弁護士などが代表的です。特定業界での転職や、独立開業に活用できる資格と言えるでしょう。

    名称独占資格とは

    有資格者以外はその名称を名乗ることができない資格を「名称独占資格」と言います。
    例えば、公認心理師は心理に関する支援等を業務とする国家資格です。公認心理師以外の人もカウンセリングなどの業務を行うことは可能ですが、公認心理師と名乗ることや名刺に記載することは認められていません。これまで従事していた業務に関連する名称独占資格を取得することは、キャリアアップしやすい選択と言えるでしょう。また、名称独占資格を取得することで、活躍できる業界・業務の幅が広がると言えます。

    設置義務資格(必置資格)とは

    「設置義務資格(必置資格)」は、特定の事業を行う際に一定人数の有資格者を設置することが義務付けられている資格です。保育士や衛生管理者がこれに当たります。
    企業が事業拡大のために有資格者の増加を要している場合も考えられるため、転職で活用できる資格と言えるでしょう。また、所属企業の状況によっては、取得することで高度な業務に挑戦できたり、昇進できたりする可能性があります。

    技能検定とは

    「技能検定」は、特定の業務において必要とされる業務知識や技能の習得レベルを評価するものです。難易度や取得によって認められる範囲によって等級が分かれているものもあります。すでに従事している業務においてキャリアアップを目指す際、技能レベルを示すために活用できる指標と言えます。

    実務経験の要否

    資格によっては、受験資格に一定期間の実務経験が定められている場合があります。実務経験の要否は必ず確認すべき項目と言えるでしょう。

    実務経験必須の資格は比較的信頼性があり価値も高いですが、多くは1年以上、長いものだと4年以上の経歴を要求されます。

    すでに満たしている場合や満たす見込みがある場合は、キャリアアップに繋がるため、積極的に挑戦してみることをおすすめします。しかしながら、実務経験を満たす見込みがない場合、社会人が働きながら実務要件を満たすことは困難と言えます。

    実務要件を満たせる見込みがある場合や目的のためにどうしても必要な場合を除いて、「実務経験不要」の資格のほうが、取得のハードルが低くおすすめです。

    通学の要否

    受験資格に「専門学校の卒業」を含む資格は、社会人が全日制の専門学校に通うことは実質的に不可能で、社会人には向いていません。

    ただし、学校卒業の条件であれば、通信講座や夜間など任意の時間で受講できるものやオンライン受講できる場合もあります。社会人のニーズに合うものもあるため、通信講座を視野に入れて要件を確認しておくのが良いでしょう。

    難易度

    挑戦する資格は、難易度をよく確認しましょう。何年も努力して合格できるかどうか分からないほどの難関資格は、勉強時間の確保のために仕事の時間や会社でのキャリアに支障が出る可能性もあります。

    取得に必要とされる一般的な勉強時間と、自分が資格取得の勉強に費やせる時間を見積もっておきましょう。社会人が学習に使えるのは、早朝や深夜、通勤の隙間時間、休日の数時間ほどです。

    しかし、短時間の勉強で誰でも合格できるような簡単すぎるものでは周囲からの評価を得るのは難しいでしょう。

    社会人として資格を取るのであれば、適度な努力で合格でき、スキルアップに繋がるものを探すのが良いと言えます。合格率も難易度の参考地として活用することが可能です。ネットなどで共有・公開されている難易度だけでなく、自分の得意分野や経験を踏まえて検討するのが良いでしょう。

    社会人におすすめの資格15選

    ここからは、社会人におすすめの資格を「社内でのキャリアアップや転職に役立つ資格」と「ニーズが安定している資格」に分けて、合計15種類紹介します。

    先述した「確認すべきこと」に加え、資格と望む仕事の方向性が合っているか、自分にとって有益な資格なのかを考えて取得する資格を選びましょう。

    社内でのキャリアアップや転職に役立つ資格10選

    資格はその人のスキルを裏付けるものなので、企業にとっては求める人材の指標となり、即戦力として転職や就職の際に優遇されやすくなります。

    また、社内でも必要に応じた資格の取得は目に留まりやすく望む仕事に率先してアピールする際の説得力になります。

    キャリアアップに有効な資格の中には、出世だけでなく独立開業へと繋がるものもあります。社会人として資格取得を考えるのであれば、専門性をもちながら幅広く応用が利く資格がおすすめです。

    宅地建物取引士

    国家資格|業務独占・設置義務

    宅地建物取引士(宅建士)は、宅地や建物の売買や交換および賃貸物件の取引についての国家資格です。
    宅地建物取引士の業務は、顧客に対して土地や建物について公正に説明・取引することです。不動産取引に関わる重要事項の説明や、書面への記名押印は宅地建物取引士の資格者しか行えません。

    主に不動産会社、土地を担保として扱う金融業、自社の建築物を販売する建築士などに需要があります。不正な取引を防止する知識が身に付くので、開業を考えている人にもおすすめです。

    出典:一般財団法人 不動産適正取引推進機構 | 宅建試験

    ファイナンシャルプランナー

    国家資格/民間資格|技能検定

    ファイナンシャルプランナー(以下FP)は「くらしとお金」にまつわる問題について助言する専門家です。試験では年金、保険、税制、資産運用、相続など、多岐にわたる専門知識の有無が問われます。

    FP関連の資格は、国家検定である「FP技能検定」と民間資格である「CFP®資格」および「AFP資格」があります。「FP技能検定」は、働く上で必要となる技能の習得レベルを測る検定で、合格すると等級ごとに「FP技能士」を名乗ることが可能です。等級は3級~1級の3段階あり、2級以上の合格者はAFP認定試験、次にCFP®認定(上級資格)試験を目指せるようになります。AFP資格とCFP®資格は、2年ごとの資格更新・継続教育が義務付けられています。

    出典:FPの資格と検定の種類 | 日本FP協会

    中小企業診断士

    国家資格

    中小企業診断士は、中小企業の運営と課題解決のため適切な診断と助言を行う専門家です。経営戦略や実行のアドバイスが主な役目ですが、施策の適切な活用支援や行政・金融機関とのパイプ役としての働きも期待されます。
    試験では経営・会計・マネジメントなど企業成長に必要なあらゆる知識を求められるため、合格者は幅広い専門性と実行力を有しているという証明になります。

    出典:中小企業診断士資格取得を目指す方に中小企業診断士試験のご案内です | 一般社団法人 中小企業診断協会

    日商簿記検定

    民間資格(公的資格)|技能検定

    簿記は、あらゆる業界において経営成績と財政状態を明らかにできる技能です。等級は3級~1級の3段階ですが、ビジネスに活用するためには2級以上の獲得を目指すのが良いでしょう。

    活用できる仕事として経理事務が代表的ですが、会計のほか経営・財務の知識や営業にも使えるコスト感覚、取引先の経営状況を見抜く力などが身に付くため、幅広い職種で有用です。

    出典:簿記 | 商工会議所の検定試験

    社会保険労務士

    国家資格|業務独占

    社会保険労務士は、労働及び社会保険の実施・向上を使命とする専門家です。人材の採用から退職までに生じる社会保険と労働問題、年金の相談、書類作成や行政機関への提出など業務内容は多岐に渡ります。

    事務所を設立して独立ができるほか、一般企業においても人事や法務のスペシャリストとして活躍を見込めます。

    出典:社会保険労務士試験オフィシャルサイト

    公認会計士

    国家資格|業務独占

    公認会計士は監査と会計の専門家で、独立した立場から財務情報を保証し、資本市場を保護する力が求められます。結果的に経済の健全な発展に寄与することから、公共の利益の貢献者として高い評価と信頼を得られます。税務やコンサルティング能力も身に付くため、経済活動の発生するあらゆる場所で重宝される技能です。

    試験は短答式試験に合格後、論文式試験という形式です。公認会計士として資格登録されるには、公認会計士試験の合格に加え、業務補助等の実務経験(2年以上)、実務補習と修了考査への合格が必要になります。

    出典:公認会計士試験について | 日本公認会計士協会

    旅行業務取扱管理者

    国家資格|設置義務

    旅行業務取扱管理者は、旅行会社が旅行商品を販売する際に必要な国家資格です。国内旅行に限定した「国内旅行業務取扱責任者」と、海外旅行・国内旅行両方の取り扱いができる「総合旅行業務取扱管理者」、旅行会社のある市町村と近隣市町村に限定した旅行標品の販売ができる「地域限定旅行業務取扱管理者」の3種類があります。旅行の企画、プラン作成、予算算出、約款提示や契約書交付、旅行記録や書類保管、旅客からの苦情処理など、旅行を全面からプロデュースする技能を測る資格です。

    旅行業を営む際には、有資格者を管理者として選任することが法律で定められています。旅行業界に従事する場合は取得しておくと良い資格と言えるでしょう。

    出典:総合旅行業務取扱責任者|一般社団法人日本旅行業協会(JATA)


    出典:試験・研修|一般社団法人 全国旅行業協会(ANTA)

    危険物取扱者

    国家資格|業務独占・設置義務

    化学工場・ガソリンスタンド・タンクローリー等の施設において、危険物の取り扱い・定期点検・保安監督を行うのが危険物取扱者の業務です。一定数以上の危険物を貯蔵し、取り扱う施設には、危険物取扱者の設置が義務付けられています。

    免状は「甲種」「乙種」「丙種」の3種類あり、甲種危険物取扱者は全種類の危険物、乙種危険物取扱者は指定類の危険物を取り扱う工が可能です。乙種は危険物の種類に応じて第1~6類に分かれています。丙種危険物取扱者は、ガソリン・灯油・軽油などの特定の危険物の取り扱いが可能です。甲種危険物取扱者のみ、特定学科等の卒業または乙種危険物取扱者取得などの受験資格要件があります。

    比較的取得しやすく、設置義務資格であることから特定の業界・現場でニーズがあり、活用もしやすい資格と言えます。

    出典:危険物取扱者試験について|一般社団法人消防試験研究センター

    税理士

    国家資格|業務独占

    税務代理/相談や税務書類の作成など「税金」に関する専門家が税理士です。税務に限らず、会計業務やコンサルティングにも活躍の場を見込めます。

    難易度は比較的高い上に最終的には5科目に合格する必要がありますが、一度に5科目を受ける必要はなく、合格科目は生涯有効です。そのため、働きながら1科目ずつ受けることもできます。受験資格は幅広く定められており、いずれかひとつを満たすことで受験可能です(詳細は以下参照元をご覧ください)。

    出典:税理士の資格取得|日本税理士会連合会

    TOEIC

    民間資格|技能検定

    TOEICは、英語を用いたコミュニケーション能力に関する世界共通の評価基準です。日常・ビジネスの場でどれだけ英語を使用できるかを示します。なお、TOEICには合格・不合格の判定はなく証明書には自分の得点が記載されます。

    高スコア取得者は海外でも活躍できるという信頼を得られ、昇進や希望部署への配属、報奨金等にアピール可能です。高スコアであれば、就職活動や採用試験においても優遇される傾向にあります。

    出典:【公式】TOEIC Program|IIBC

    ニーズが安定している資格5選

    ここで紹介する5つの資格は、全国的に安定したニーズがあるため、資格を活用した転職・就職がしやすい点が魅力です。専門性に特化しながら、時期や地域を問わず活躍できる資格も存在します。

    生涯有効な国家資格であれば、就職や転職のほか、育児などで仕事を離れてブランクがある場合でも復職しやすいという点がメリットです。

    登録販売者

    国家資格

    登録販売者とは、一般用医薬品の販売などを行うための資格です。薬剤師の負担を軽減でき、薬剤師が不在でも一般用医薬品販売が可能という点で需要があります。ドラッグストアや製薬会社など一般医薬品を扱う場所全てで有用です。調剤薬局では、一般用医薬品に限定して取り扱うことができます。また、資格の範囲内であれば薬や健康についての相談に乗ることも可能です。

    正式な登録販売者になるには2年以上の実務経験が必要ですが、登録販売者試験の受験には学歴や実務経験などの要件はありません。正式な登録販売者になる以前は店舗管理者になれず、薬剤師または管理者要件を満たす登録販売者による管理・指導の下でのみ医薬品の販売ができます。

    出典:登録販売者試験について|東京都福祉保健局

    保育士

    国家資格|名称独占

    保育士は、保育士の名称を用いて、児童の保育および児童の保護者に対して保育に関する指導を行うための資格です。

    保育士試験は、8科目の筆記試験に合格した後、保育実習の実技試験を行います。保育士資格を取得後、保育士登録をして保育士証が交付されると「保育士」として業務することが可能です。

    出典:保育士試験とは|一般社団法人全国保育士養成協議会

    社会福祉士

    国家資格|名称独占

    社会福祉士は、身体および精神、あるいは環境上の理由により日常生活を営むのに支障がある人の福祉に関する国家資格です。業務独占や設置義務の法律はありませんが、ソーシャルワーカーが「専門家」として活動する場合には社会福祉士の資格が必要となります。

    様々な事情をもつ人々と密接に関わる仕事との相性が良好であるため、保育士や社会保険労務士の資格と併せて取得する人もいます。

    福祉系大学等(4年)で指定科目を履修の上卒業した場合を除き、受験資格として一定期間相談援助等の実務経験や養成施設等(通信課程有)での知識・技能の習得が必要である点に注意が必要です。
    ※受験資格の詳細は以下参照元をご確認ください。

    出典:社会福祉士国家試験|公益財団法人 社会福祉振興・試験センター

    国家資格|名称独占

    介護福祉士

    介護福祉士は、身体上または精神上の障害によって日常生活を営むのに支障がある人の介護や、本人とその介護者に対して介護に関する指導を行うための資格です。独占業務や設置義務はありませんが、介護業界のキャリアアップには有効な資格と言えます。

    介護福祉士の資格取得ルートは「養成施設ルート」「実務経験ルート」「福祉系高校ルート」「経済連携協定(EPA)ルート」の4種類です。自分の現状に合ったルートを選んで取得するのが良いでしょう。一部のルートを除き、ルートごとに要件として養成施設での知識・技術の習得または一定期間の実務経験が必要とされている点に注意が必要です。
    ※各ルート・受験資格の詳細は以下参照元をご確認ください。

    出典:介護福祉士国家試験|公益財団法人 社会福祉振興・試験センター

    衛生管理者

    国家資格|設置義務

    衛生管理者は、労働安全衛生法で定められた事業場の労働条件および環境の衛生的改善などを使命とする資格です。常時50人以上の従業員がいる事業場では、規模に応じた人数の衛生管理者を選任することが義務付けられています。

    免許は「第一種衛生管理者」と「第二種衛生管理者」の2種類です。第一種衛生管理者はすべての業種で、第二種衛生管理者は有害業務と関連の少ない一定の業種に限定し、衛生管理者として業務ができます。

    受験資格として、卒業した学校等に応じて最低でも1年以上、労働衛生の実務経験が必要である点に注意が必要です。企業によっては、業務上で取得を命じられる場合や資格手当が支給される場合もあります。更新制度はなく、免許は生涯有効です。前職で信頼を獲得していた証として、転職時に活用できる可能性もあります。

    出典:受験資格(第一種衛生管理者・第二種衛生管理者)

    社会人が資格取得をするメリット3つ

    ここからは、社会人が資格取得をするメリットを3つ紹介します。
    多くの社会人にとって、資格のための勉強は体力的にも精神的にもきついものです。そのため、「取るべき」「取らなくてはいけないから」などと自分を追い込むような姿勢では長続きしないでしょう。

    何を目的に資格を得ようとしているのか、資格を得るメリットは何かを強く認識してモチベーションを保ちましょう。

    社内でのキャリアアップに繋がる

    会社に認められれば昇進や昇給の可能性があります。資格の取得により、それまでできなかった仕事を任されて、キャリアアップに繋がることもあるでしょう。企業が資格手当を設けている場合もあります。

    また、業界・業種に適した資格は業務の理解と遂行に有用です。有資格者にしかできない専門的な業務もあります。資格を取得することで社内でのチャンスを広げて行きましょう。

    独立に役立つ

    独立開業時にも資格は役立ちます。財務・経理・人事等の関連資格を開業者が取得していることで、業界を問わず経営に活用できるでしょう。また、旅行業における旅行業務取扱管理者のような設置義務資格は、開業者自らが有資格者である場合もあります。

    転職に役立つ

    資格は、知識・技術レベルの共通認識として転職時にも活用できます。業務のスキルをアピールできることに加え、前職での信頼を示すことに繋がる場合もあります。

    他業種への転職は実務経験の面で不利になりがちですが、知識や技術の証明となる資格によって補うことができます。特に専門的な技術者や設置義務の有資格者が不足している現場や企業には重宝されるでしょう。

    業界・業種で求められる技能を見極め、適した資格を取得しましょう。業務独占資格や設置義務資格は特に有効と言えます。

    今後のために自分にぴったりの資格を取得しよう

    社会人にとって資格取得は険しい道のりですが、合格のための勉強は自己研鑽となり、取得できればキャリアの心強い味方となり得ます。

    取得する資格を選ぶ際は、次の4点を確認しましょう。

    資格の種類

    実務経験の要否

    通学の要否

    難易度

    加えて、従事している業界・目指したい業界で活用できる資格かどうかも見極める必要があります。

    自分のキャリアプランにぴったりな資格を見つけたら、ぜひ挑戦してみましょう。

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    QEEE編集部

    QEEEは、INTLOOP株式会社が運営するビジネスの総合ポータルサイトです。 多様なコンサルティング実績をもつINTLOOPのノウハウを生かし、あらゆる経営課題・ビジネスの悩みを解決するサービスを提供しています。 QEEEマガジンでは、マーケター・人事・エンジニア・営業などの各職種に向けて、SaaS比較やビジネスコラムなどのコンテンツを各領域のスペシャリストが発信しています。

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