• トップ
  • カテゴリー
  • プログラミング
  • キャリアアップ
  • 資格/勉強
  • 副業/複業
  • ガジェット
  • お金
  • その他
  • 企業が求める資格とは?おすすめ資格11選と資格取得のメリット
    公開日 2021年08月20日
    更新日 2021年08月24日

    資格取得は自分の価値や評価を高めるため手立ての一つです。資格を取るには勉強の時間や費用、受験料や資格登録料などそれなりにコストがかかるため、やみくもに取得するのではなく自分に必要な資格、企業から求められている資格を選ぶほうが得策です。この記事では、企業が求める主な資格11選や、資格取得のメリットや転職に活かす方法などについて紹介します。

    この記事のライター
    QEEE編集部

    これから転職やキャリアアップを狙う方も、社内で活躍できる人材を目指す方も、企業が求める資格取得を目指しましょう。

    資格を取得するメリット

    資格を取得すると、資格を持っていなければ働けない職業に就ける、自身の能力の証明となる、仕事の幅を増やせるなど、さまざまなメリットがあります。

    新たな仕事にチャレンジする場合、資格はその仕事への適性や能力を客観的に示してくれます。

    また資格試験のために勉強することで新たな気づきや新しい知識を得られるほか、勉強のためのスケジュール作成やマイルストーンづくりなどのスキルは仕事を進めるうえでも役立ちます。

    企業によって求める資格は違う

    ひとくちに「資格」と言っても、国家資格から民間資格まで数多くの種類があり、企業によって求める資格も異なります。

    特定の業種の企業で求められる資格としては、不動産取引を行う企業での宅地建物取引士の資格が、損害保険などの保険商品を販売するには損害保険募集人一般試験に合格している必要があります。

    業種を問わず職種で求められる資格としては、経理における日商簿記や人事関連の社会保険労務士などがあります。

    いずれも、その資格がないとできない業務や、専門的知識を証明できる資格が企業から求められます。

    企業が求める主な資格11選

    企業が求める資格はさまざまですが、ここでは下記の11種の資格について、各資格がどのような資格なのか紹介していきます。

    • 一級建築士
    • 宅地建物取引士
    • 日商簿記2級以上
    • TOEIC
    • ITパスポート
    • ファイナンシャルプランナー
    • 社会保険労務士
    • MOS
    • 中小企業診断士
    • 普通自動車免許
    • 情報処理技術者

    一級建築士

    一級建築士は、建築物の設計と工事監理を行う国家資格です。一級建築士が設計可能な建物の規模には制限がなく、戸建住宅から大きな競技場など、どのような大きさの建物でも建築設計できるようになります。 設計業務や工事監理業務、設計前における調査や企画、建築工事契約に関する事務手続き関連の職種でも活躍する資格です。

    出典:一級建築士試験|公益財団法人建築技術教育普及センター

    宅地建物取引士(旧:宅地建物取引主任者)

    宅地建物取引士は、不動産に関する専門知識がを証明する資格であり、土地・建物の売買や交換、賃借を公正に進めるための業務を担当します。この資格を持っていると、不動産取引業務の専門家として活動できるでしょう。 宅建士になるためには宅建試験に合格する必要があります。この資格は、不動産業界はもちろんですが、不動産を担保にして融資を行う金融業界、建築した不動産の販売がある建設業界などでも活躍する資格です。

    出典:宅建試験|RETIO 一般財団法人不動産適正取引推進機構

    日商簿記2級以上

    簿記は企業でのお金の出入りを企業活動の報告書にまとめる記録であり、日商簿記検定は簿記の知識を証明する資格です。日商簿記2級は経営内容を財務諸表の数字から状況を把握できるレベルであり、相当な経理知識の証明となります。 経理や財務の専門職を目指すなら、2級を取得しておきたいところです。 日商簿記3級はビジネスにおけるお金の基本知識とされており、収支の計算や経営管理に役立つため、どのような職種の人が持っていても役に立つでしょう。

    出典:簿記|日本商工会議所

    TOEIC

    TOEICは、国際的に英語能力を判定する試験です。合格・不合格で判定されるものではなく、990点満点中何点取れたかで評価されます。一般的に600点以上取得できれば英語力の高さをアピールできるでしょう。 最近では外国人労働者も日本企業に採用され、グローバル化の流れが加速しています。英語力を持った人材はどのような業界や職種においても求められていくでしょう。

    出典:TOEIC Listening & Reading Test |IIBC一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会

    ITパスポート試験

    ITパスポート試験とは、IT(情報技術)に関する知識を問う国家試験です。ITパスポート試験の合格は、AI・ビッグデータ・IoTなどのIT技術や経営全般についてなど、幅広い分野に関する基礎的な知識を備えていることを証明します。 IT系の資格の中では入門編とも言える比較的難易度の低い資格です。近年どの業界でもIT化が進んでいるため、PCを扱う職種に就く場合は取得すると良いでしょう。

    出典:ITパスポート試験|独立行政法人情報処理推進機構IT人材育成センター国家資格・試験部

    ファイナンシャルプランナー

    ファイナンシャルプランナーは、税金や年金、金融商品の購入など、個人のお金に関する知識に関する資格です。FP(エフピー)という略称で知られています。 ファイナンシャルプランナー資格は、職業として、顧客に住居や教育・老後など将来のライフプランに対して資金計画を提示することが可能になります。 ファイナンシャルプランナーになるためには、ファイナンシャルプランニング技能検定と呼ばれる国家検定制度をクリアしなければなりません。銀行・証券会社・生命保険会社など金融機関で勤務している場合や、企業の従業員に対するFP業務を主とする職種の場合に有効な資格です。

    出典:FP資格について|日本FP協会

    社会保険労務士

    社会保険労務士は、労働・社会保険の問題に関する専門家です。社会的に需要の高い資格といわれています。略して社労士と呼ばれている有名な国家資格です。 社会保険労務士の資格試験には、人事労務・総務・法務の仕事上で活用できる知識が必要となるため、事務系の仕事では非常に重宝される資格と言えるでしょう。

    出典:社会保険労務士試験オフィシャルサイト|全国社会保険労務士会連合会試験センター

    MOS

    MOSは、Microsoft Office Specialist(マイクロソフトオフィススペシャリスト)の略で、マイクロソフト社認定のMicrosoft Office製品に関する国際資格です。WordやExcel、PowerPoint、Outlook、Accessのアプリケーションごとに試験科目が用意されています。 Word、Excel、PowerPointは、報告資料やプレゼン資料作成などで使用するため、社会人の必須スキルともいわれるツールです。MOSを取得しておくと、スキルの証明だけではなく、作業効率アップも図れるでしょう。

    出典:MOS公式サイト

    中小企業診断士

    中小企業診断士は、中小企業の経営者からの依頼を受けて、経営課題に対応するための診断や助言を行う資格です。中小企業と行政・金融機関と交渉や連絡、調整などの橋渡しにもなり、企業の成長戦略策定や具体的な対策についてのアドバイスなどもできるようになります。 中小企業診断士は企業経営に関する知識を横断的に身につけるものであり、部署によらない視点は企企業から重視されるでしょう。難易度も高く、働きながらの場合は年単位での取得計画が一般的です。

    出典:中小企業診断士試験|J-SMECA 中小企業診断協会

    普通自動車免許

    普通自動車免許は、一般的な自動車が運転できる第一種運転免許と、タクシーなどお客様を乗せて運転できる第二種運転免許があります。職種によって必要な免許の種類は変わります。 ドライバーとしての仕事は勿論ですが、営業などお客様を車で訪問する職種では普通自動車免許を必須としている企業もあります。

    出典:普通免許試験|警察庁

    情報処理技術者

    情報処理技術者とは、情報処理技術者として知識や技能が規定以上に達していることを示す資格です。仕事では情報システムの構築や保守管理、運用業務などで活かせます。 IT全分野についての基礎力が身につき、その職種に向いているかの適性を表す指標にもなりますので、IT系企業で働いてる、IT企業への転職を目指している場合には取得を検討すると良いでしょう。

    出典:情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験|IPA独立行政法人情報処理推進機構

    資格取得の際の注意点3つ

    次は、資格取得の際の注意点を3つ紹介します。

    資格が必ずしも評価につながるとは限らない

    資格取得の際の注意点1つ目は、資格を取ったからといって、必ずしも社内で高評価になる、プラス評価になるとは限らないことです。 難易度の高い資格であっても、働いている企業で役に立つ資格でなければ、プラスの評価にはならないでしょう。

    実務経験が必要な資格もある

    資格取得の際の注意点2つ目は、実務経験が必要な資格もあることです。TOEICやITパスポートなどは試験を受けるだけで問題ありませんが、資格の中には試験に合格するだけでは取得できない資格もあります。 例えば、宅地建物取引士は資格登録の際に2年間の実務経験が必要になりますが、登録実務講習を受講することで、実務経験と同等の能力を持っていることが認められます。 試験をクリアするだけでは、取得できない資格もあるため、資格取得条件はしっかりと確認しておきましょう。

    取得のメリットが少ない資格もある

    資格取得の際の注意点3つ目は、取得のメリットが少ない資格もあることです。難易度が低い資格や持っていても業務に関連しない資格、個人の趣味で取得したものだと感じられる資格の場合は、取得のメリットが薄いでしょう。

    資格を活かす方法

    資格は取得が目的ではなく、自分がやりたいことを実現するための手段です。資格を取ったとしてもその先の行動がなければ、あまり意味がありません。 企業で求められるような資格を取得した場合は、上司に資格取得を報告し、新たな仕事などへとつなげていくようにしま章。資格で得たスキルや技術を使い実績を出していけば、社内で高い評価につながり、昇進・昇給の可能性が広がります。 また、転職やキャリアチェンジなどではどのような仕事につきたいかを定めて、それに向かって資格取得を進めるべきです。 資格を活かしたい目的が見つかっていない場合は、資格取得にかけた労力や時間が無駄になるため、資格を取得することで必ず何をやりたいか、仕事でどういった業務に関わりたいかなど、目的を決めておきましょう。

    企業が求める資格を取得してキャリアアップしよう

    企業が求める主な資格11選や資格取得のメリットや転職に活かす方法について紹介しました。 企業が求める資格にはさまざまありますが、一般的に評価の高い資格だからといって、すべての企業でその資格が有効であるとは限りません。 企業に求められる人材を目指すために資格の勉強をスタートさせる場合は、仕事で活かせるかどうか確認することが大切です。企業が求める資格を取得してキャリアアップしていきましょう。

    この記事をシェア

    この記事のライター

    QEEE編集部

    QEEEは、INTLOOP株式会社が運営するビジネスの総合ポータルサイトです。 多様なコンサルティング実績をもつINTLOOPのノウハウを生かし、あらゆる経営課題・ビジネスの悩みを解決するサービスを提供しています。 QEEEマガジンでは、マーケター・人事・エンジニア・営業などの各職種に向けて、SaaS比較やビジネスコラムなどのコンテンツを各領域のスペシャリストが発信しています。

    おすすめの記事

    副業/複業
    複業と副業の違いとは?複業のメリット、始め方、向いている人の特徴を紹介
    2021/08/25
    資格/勉強
    【独立を目指せる資格16選】資格取得にメリットはある?独立開業のポイントも紹介
    2021/08/25
    ガジェット
    【仕事に役立つ便利グッズ28選】デスク・PC周りのアイテムを紹介
    2021/08/25